日本は世界の中でも自然災害の多い国だといわれています。近い将来においても大規模な地震が予測されており、また大型台風や火山噴火などの自然災害も起きる可能性が十分にあります。自然災害の発生を止めることはできませんが、被害を軽減する「減災」は可能です。

国や地方公共団体が、防災・減災に対して総合的かつ計画的な施策を推進する一方で、私たち一人ひとりも、事前の備えによって被害を最小限にとどめることができるように、減災に取り組むことが求められています。災害から人や地域を守るためには、まず「自分の身は自分で守る（自助）」ことが不可欠なのです。

　【基本的な備え】

弊社では、個人用から自主防災組織・自治会用まで、各種防災・避難用品を取り揃えています。お気軽にお問い合わせ下さい。

災害が頻発する昨今において、いかなる災害でも生き残る企業であるためには、事前の備えは必須です。防災対策を強化することは、生命の安全を確保するだけでなく、企業の信頼性を高めることにつながります。今日、あらゆる危機に備える為に「事業継続計画（ＢＣＰ：Business Continuity Plan）」の策定が求められています。

　【大規模災害時に企業が求められること】

弊社では、企業用災害対策物資の備蓄のお手伝いを致します。お気軽にお問い合わせ下さい。